ブラジル人のクライトンとキリノ。
コロンビア人のダニウソン。

ブラジルはポルトガル語で、コロンビアはスペイン語だから、
来期は通訳さんも増えるのかな。
それともウリセスさん、スペイン語も話せるのかな？

おまけに噂されているアジア枠もとなると、
通訳さんも３人体制？

これも移籍金があればこそ、の補強なのかもしれないけれど、
通訳さんだけじゃなく、選手同士のコミュニケーションも大変そう。

心と体の強い選手は必要だけど、
ムードメーカーを務められる選手、
日本人選手と外国人選手をつなぐ選手、

必要だよね。

みんなで言葉の壁を乗り越えなきゃ。

土曜日にニトリでルームシューズを購入しました。

３９９円。

お手軽価格のルームシューズです。

これを見た息子達が、

「俺も欲しい！俺も欲しい！」

と言い出し、、、

昨日、

札幌ドームの帰りに買って帰ってきました。


小さいサイズはＭ（２３～２５ｃｍ）しかなかったので、

長男はそれほど大きくないのですが、

次男は歩くたびに脱げそうになりながら、

喜んで履いています。


ニトリが来期も２億円で胸スポですか。

２億円と３９９円。


５００，０００足もルームシューズなんていらないけれど、

それだけ、ニトリには感謝しなきゃね。


今度は何を買おう。

うん。

昨日のエントリーは、

「不満」というより「不安」と言ったほうが正しかったかな。


ところで、

クライトンの残留については果たして、

なぜ札幌残留できたのかということが、

その発表を見たときから不思議でしょうがなかったのですが、

可能性としては

　１）札幌が他のクラブよりも良い条件を提示した

　２）クライトンがお金より札幌を選んだ

このどちらかなのかなとは考えました。


で、結果、

　「１０万ドル（約９００万円）高いクラブがあっても札幌を選ぶ」


そういうことだったのですね。


札幌の何がクライトンにそうさせたのか、

はたまたＪ２降格の責任を強く感じてくれたのか、

いずれにしても「札幌を選ぶ」という言葉、

そしてそれを実行してくれた事は嬉しい限りです。

もちろん選手寿命の短い職業ですから、

活躍できる場、評価を得られる場を求めていくのは当然の世界ですし、

今までに札幌を踏み台に羽ばたいていった選手はいましたが、

これからは札幌で羽ばたく選手、

札幌のために羽ばたく選手をたくさん輩出しなければなりませんね。

それのためには、

クラブだったり、

チームだったり、

サポーターだったり、

札幌という街であったり。

たくさんの要素が必要になるのではないかと思うのです。

はっきり言って不満ですよ。

まずは村野ＧＭの退任。
そりゃあ確かにＪ２降格の責任問題はありますが、
じゃあ５段階計画に対する責任は誰が果たすんでしょうか。
柏戦降格決定後のサポとの話し合いの中で村野ＧＭは、
「５段階計画を一番知っているのは自分だ」とおっしゃっていました。
日本人的な責任の取り方なんかしなくていいから、
札幌をＪ１に復帰させてから辞任して欲しかった、
そのことに対して非常に不満です。

次にしまふく寮の寮監に元札幌の蛯沢夫妻が就任。
夫婦で札幌のため、札幌の若手の為に尽力してくれる人材となると、
なかなか見つからないのかもしれませんが、
寮監とは施設の管理人ではありません。
若い選手の人間性を育てる人材として十分なのでしょうか。
もちろん蛯沢夫妻を批判するつもりはさらさらありませんが、
世の中のことを十分知った人材が必要ではないかと思うのです。
ＨＦＣは何を持って決めたのでしょうか。
非常に不満です。

最後にクライトン残留。
来期は若手中心になるんじゃなかったでしたっけ。
鹿島戦のダブルボランチに将来の札幌を見たサポーターは少なくないはずです。
新監督がどのような選手起用をするか定かではありませんが、
ベテラン外国人を控えにおいて、若手を起用するというのはなかなか考えにくいような気がします。
クライトンに必要な費用がどれくらいかわかりませんが、
その費用を別な選手に使ってでも若い２人のダブルボランチに、将来の札幌を託したかった。

そんな意味で今日は非常に不満なオフィシャルだったと言ってきます。

仙台市がＪ２仙台への補助金支出を廃止

このニュース札幌も他人ごとじゃないと思いますが、自治体にしてみれば「プロスポーツチームとしての自立」という口実は非常に便利なものですね、補助金を廃止するには。

ところで、プロスポーツチームってなんなのでしょう。そこでプレーをする選手がプロであればそのチームはプロスポーツチームなのでしょうか。クラブに収益性があればそれをプロスポーツチームと呼ぶのでしょうか。プロスポーツチームであればすべからく自立していなければならないのでしょうか。プロスポーツチームは地方自治体の補助金を受けてはいけないのでしょうか。日本には企業広告として発展したプロ野球というものがありますが、それはプロスポーツであるとともに、企業スポーツだと思うのです。企業スポーツという視点で捉えると、日本のプロ野球チームをはじめプロ・アマ関係なく多くの企業名を背負ったいろいろなスポーツのチームが企業スポーツに含まれてきます。一方、プロでも、特定企業の看板を背負わないプロスポーツチームも存在します。つまり、北海道を例にとると、コンサドーレ、ファイターズ、レラカムイ。この三者はともにプロスポーツチームであるけれど、企業スポーツであるのはファイターズだけということです（言わずと知れた日本ハムですね）。ここで補助金の話ですが、「公益性」を理由に地方自治体が企業に補助金を出したり、資金を貸し付けたりする例はスポーツチームに限らず存在します。親会社の広告媒体としての機能を持たない市民球団に対して地方自治体が「公益性」を理由に資金提供することって、本当に控えなければならないことなのでしょうか。そう考えるとやはりプロ＝補助金不要論は口実でしかなく聞こえてくるのです。

もちろん自治体の補助金なんか無く、入場料収入や広告収入で黒字経営が成り立てばこんなこと考える必要もないんですが、自動車業界の不況なんかを見ていると、Ｊにも市民クラブの時代が来たりなんかするのかな、その時、札幌はどんな状況になっているかな、なんて考えていると、ついついプロ＝補助金不要論に噛み付いてみたくなったりしてしまうわけで。

もっとも、クラブは所属するカテゴリにかかわらずクラブの存在価値を高めるような努力をしなければ、真っ先に自治体にそっぽをむかれてしまいますけどね。